A. 下記の場合に影響が出ることがあります。
1. 取引停止になった場合 【原因例】 ・極端な値動き(急激な株価変動で市場の混乱を防ぐため) ・重要なニュース(決算発表、業績修正、重要な企業発表等の公表時等) ・調査(SEC等の規制当局による調査、不正会計疑惑の調査時等) ・その他(システム障害、異常な取引量等) 【影響】 株式とオプションのどちらも取引(新規/決済)が停止されます。 原資産株の取引が再開されない限り、オプションも同様に取引不可となります。 取引再開までポジションの追加および解消はできません。
2. 上場廃止の場合 【原因例】 ・企業の合併および買収 ・上場基準違反(財務要件未達、株主数不足等) ・破産、清算手続き等 ・その他 【影響】 多くの場合、事前に発表されますが、合併や買収、上場廃止の場合は満期日が早まったり(繰り上げ満期)、現金や新しい証券、または調整済み株券など、受け渡し内容が変更されることがあります。 最新情報はOCC(Options Clearing Corporation)の公式ウェブサイトで調整内容が公表されます。 ※取引停止や上場廃止の事態は、急激に状況が変化することがあります。 保有ポジションの原資産が不安定な場合、常にポジションを注視し、必要に応じて迅速に対応することが重要です。 |