株式分割は、1対2、1対10、1対20のように、企業が決定した任意の比率で行われます。株式分割が行われると、既存株主が保有する株式の数は増加しますが、理論的には分割比率に応じて株価が調整されるため、既存株主の保有株式の総価値は変化せず、企業の時価総額に変化はありません。
企業の発行済み株式数が変化するイベントには増資などもありますが、増資の場合は株主資本が増加します。株式分割はそれと異なり、株主資本が増加しません。
株式分割の例を見てみましょう。Aさんは1株100ドルで取引されているXYZ株を10株保有していましたが、XYZ社は1対10の株式分割を発表しました。この株式分割が実施されると、Aさんは1株10ドルのXYZ株を100株保有することになります。この時、株式分割の前後でAさんの保有する株式の総価値は1,000ドルのままで変わりません。
先程の例を見ても分かるとおり、株式分割が行われると発行済み株式数は一挙に増えるものの、その企業の持つ価値は何も変わりません。
では、企業はなぜ株式分割を行うのでしょうか?
その第一の理由は、より多くの投資家を集めるためです。株価が高すぎると、資金量に限りのある投資家は、その株を買いにくくなります。しかし、株式分割により株価が下がれば、その株は買いやすくなり、投資家の購入意欲を刺激することができます。
第二の理由は流動性です。株式分割後の市場には、より多くの株式が存在することになります。株数が増えるということは流動性が高まり、売買がより活発になることが期待できます。
株式併合は、株式分割の逆です。2株を1株に併合したり、5株を1株に併合したりします。発行済み株式数は減少しますが、この時、株主資本に変化はありません。既存株主が保有する株式の数は減少しますが、理論上、併合比率に応じて株価は調整されるため、保有株式の総価値は変わりません。
株式併合の例を見てみましょう。Bさんは1株5ドルで取引されているXYZ株を200株保有しており、2対1の株式併合が発表されたと仮定します。株式併合に伴って株価の調整が行われますので、株式併合後、Bさんは1株あたり10ドルで取引されるXYZ株を100株保有することになります。保有株式の総価値は株式併合前後で1,000ドルのまま変わりません。
企業は上場基準の最低要件を満たすために、株式併合を実施することがあります。低位株は財政上の懸念があると見なされやすいため、株式併合に伴って株価が引き上げられることで、上場廃止基準に該当するのを避けやすくするのです。
株式分割が行われると、配当金は、分割比率に応じて調整されるケースが一般的です。この場合、投資家が受け取る配当金の合計金額は変わりません。
例えば、Cさんが1株当たり2ドルの配当を出しているXYZ株を10株保有していたとします。このまま配当権利確定日を迎えれば、Cさんは合計20ドルの配当がもらえるはずでした。そのXYZ社が配当権利確定日前に1対2の株式分割を発表したとします。CさんのXYZ株は20株に増えますが、1株当たりの配当は株式分割により調整されて、1ドルとなりますから、Cさんがもらえる合計配当額は20ドルのまま変わりません。
ただ、株式分割が行われても、配当額を調整せず、1株当たり配当を変えないケースも時にあります。このような場合、実質的に大きな増配となるため、その株は注目を集めることになるでしょう。
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